■　インド関連ニュース・過去ログ2006年7月

インド体験の前後でどう変化があったのか。中谷はこう答えた。「自分がこだわっていることが、他人や世界にとってどれだけ重要か考えると、どうでもよく思えてきます。細分化された階級社会、多様な価値観を見て、なんびとも物事のよしあしや正誤を定めることなど不可能だと再確認できました。つまり、映画が人生のすべてではないと確信しましたので、アイデンティティーの回復がかないました」。中谷は２月初めに仕事を再開した。「新しい役柄に対する恐れは毎回ありますが、どこかで運命にゆだねたり、これがだめでもなんとかなるさという気持ち」で臨んでいるという。

競売大手のクリスティーズは二十七日、女優の故オードリー・ヘプバーンさんが映画「ティファニーで朝食を」の中で着た黒のドレスが、十二月五日のロンドンでのオークションに出品されると発表した。予想落札価格は五万〜七万ポンド（約千百万〜約千五百万円）で、売り上げはインドの恵まれない子どもたちに寄付されるという。ドレスを制作したフランスのデザイナー、ユベール・ド・ジバンシィさんがインドの慈善団体の創立者夫妻に寄付し、同夫妻が競売の出品者となる。

第一生命保険はインドに進出する方針を固めた。2007年中にも現地の大手銀行と共同出資で新たな生命保険会社を設立する。第一生命の海外展開の第1弾となり、日本の生保がインドに進出するのも初めて。人口減で日本の生保市場の縮小は避けられず、約11億人の人口を抱えて高成長が続くインドを戦略市場と位置づける。新会社の当初の資本金は50億円前後の見通しで、業容拡大に応じて増資する。印大手銀バンク・オブ・インディア（ＢＯＩ、ムンバイ市）が49％、第一生命は外国資本に認められている保険会社への上限出資比率である26％をそれぞれ出資する。残りは現地の有力地方銀行に割り当てることで調整している。 

海上自衛隊などが参加しハワイ沖でほぼ１年おきに実施されている環太平洋合同演習（リムパック）で、主催役の米海軍が参加国を現在の８カ国から増やす方針を固め、インドなど４カ国に対し正式に参加要請した。インドが参加すれば、リムパックはインド洋、南アジア地域の安全保障もにらんだ大規模演習に変容することになる。

インドのナート商工相は、貿易促進のため欧州連合（ＥＵ）や日本との間で、経済協力協定の締結を検討していることを明らかにした。ただ、詳細には触れなかった。インドは、シンガポールとの間で「包括的経済協力協定」を結んでいるほか、タイ、スリランカと自由貿易協定を結んでいる。インドはまた、東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）とも自由貿易協定の締結交渉を行っているが、マレーシアの通商担当スポークスマンは、インドが市場開放に消極的なため交渉が中断していると指摘した。

インド重量挙げ連盟がドーピング（薬物使用）違反で国際重量挙げ連盟（ＩＷＦ）から１年間の資格停止と罰金処分を受けたため、１２月のドーハ・アジア大会に参加できない事態となった。資格停止は来年３月までとなる。男子２選手が英連邦大会の検査で、女子２選手は世界反ドーピング機関の検査などで違反が分かった。すべて筋肉増強剤のスタノゾロールという。

インドのインフレ率は７月８日までの１年間で４．６８％（卸売物価指数ベース）となり、前週の４．９６％から鈍化した。ロイターが実施したエコノミスト調査では、４．６６％と予想されていた。アナリストは、インフレ率の鈍化にもかかわらず、原油価格の高騰や力強い経済成長を背景に、インド中銀が来週利上げを実施する可能性が高いとみている。

西日本鉄道は、インドに航空貨物事業の現地法人を設立する方針を明らかにした。設立準備を進めており、インド政府の認可を受け８月にも設立する。現地法人はニューデリーに設立し、約１０人の従業員を置く予定。航空貨物事業の海外現地法人は１６か所目になる。西鉄の航空貨物事業の２００６年３月期の売上高（連結）は５８１億円。全体の１８％を占めており、中核事業の一つとなっている。

インド西部のムンバイで起きた列車同時爆破テロを捜査する警察当局は21日、インド人のイスラム教徒の男3人を殺人などの容疑で逮捕したと発表した。テロ対策特別チームのラグバンシ長官は記者団に、3人はネパールやバングラデシュのテロ組織と関係しパキスタンとのつながりも判明した、と述べた。3人は、パキスタンに拠点を置くイスラム過激派ラシュカレトイバ（ＬｅＴ）とのつながりが指摘される非合法組織インド学生イスラム運動（ＳＩＭＩ）との関係が疑われている。

ヤマハが小動き。21日付の日刊工業新聞で、ロシアとインドに楽器販売の新会社を設立すると報じられている。同報道によると、国内の楽器需要が伸び悩むなか、成長が期待される新興市場を掘り起こすのが狙い、としている。両国への進出でＢＲＩＣｓの全てで販売体制が整うことになるという。

インド・ラジャスタン州政府は、デリー首都圏に近い同州北部のニムラナに日系企業専用の工業団地を造成・分譲する。デリー周辺で相次ぎ増産を決めたスズキ、ホンダなどを供給先とする自動車部品メーカー数十社をまとめて誘致する計画で、来年1月の完成を目指す。特定国の企業を対象とした工業団地はインドで初めて。ラジャスタン州政府が分譲する「ニムラナ日本工業団地」は、総面積450万平方メートルで、東京ディズニーランド約5.5個分。デリー首都圏とムンバイを結ぶ国道８号線に面し、スズキやデンソーなど日系メーカーが集中し、日産自動車も委託生産を決めたハリヤナ州グルガオンやマネサールに1時間半程度で部品を納入できる。同州政府と日本貿易振興機構が、工業団地建設の覚書に調印する。

津田駒工業のインドでの販売代理店インディテック（本社ムンバイ、プラディープ・シナ社長）は、津田駒製の繊維機械の保守点検、修理を手がける全額出資子会社「ツダテック　インディア　プライベート」（同）を設立した。津田駒工業では、英語が堪能なエンジニアが多いツダテックを英語圏全体の保守点検、修理をカバーする拠点に育成したい考えで「ツダテックの社員が増え、仕事量が大きくなった段階で社員の常駐も考えたい」（菱沼捷二社長）としている。

タクシー大手のエムケイが、インドでタクシー事業に参入する。近く地元企業と合弁会社を設立し、年内にハイヤー営業を始める計画だ。急速な経済成長で注目されるインドでは、タクシーは台数が少なくサービスの質も一定していないという。実現すれば、外国企業による初の本格進出となりそうだ。合弁相手はコンサルティングなどを手がける「チームインディア」で、新会社の社名は「チームエムケイ」の予定。エムケイは３０％程度を出資する方向で、役員も派遣するほか、人材の訓練などにあたる。チームインディアは人材募集や営業戦略、政府の許認可取得などを担当する。まずデリーで、５００台規模での参入を計画している。コールセンターや独自の携帯電話による呼び出しシステムを整え、顧客からの連絡を受けて配車するハイヤー方式が中心になりそうだ。デリーで軌道に乗れば、ムンバイやコルカタなど他の大都市への展開を目指す。

１８日朝方の外為市場で、インドルピーが下落、１ドル＝４６．７７ルピーを超えて、約３年ぶりの安値をつけた。原油価格は最高値近辺で推移、米ドルは主要通貨に対し底堅く推移している。０３５３ＧＭＴ（日本時間午後零時５３分）時点で、ルピーは２００３年６月以来の安値となる４６．８０ルピーまで下落した。

中国、ロシア、インドは年内に3カ国の外相会議とビジネス会議をインドで開く。政治・経済の両面で連携や交流を深め、米国の単独主義をけん制して国際的な影響力を高める狙いとみられる。3カ国の首脳は主要国首脳会議（サンクトペテルブルク・サミット）の公式日程終了後に会談し、エネルギー安保やテロなどの国際・地域問題で「共通の利益」を有することを確認。3カ国の枠組みについてインド代表団は「二国間の紛争処理の場ではない」と強調。中印間の国境など未解決の二国間問題には触れずに結束を維持する考えだ。 

小泉首相は１７日、インドのシン首相と会談し、インドがミサイル発射実験をしたことについて「北朝鮮のミサイル発射について国際的な議論をしている中で、インドの実験があり残念だ」と述べた。シン首相は「インドの近隣には中国やパキスタンという核保有国がある」などと応じた。インドは今月上旬、東部オリッサ州で、核弾頭を搭載できる新型の中距離弾道ミサイル「アグニ３」の発射実験をした。

インド東部チャティスガル州で１７日未明、インド共産党毛沢東主義派が同州南部にある約４０００人が住む避難民キャンプを刃物や銃で襲い、２０人を刺殺、２人を銃殺し、３人を焼き殺した。また、少なくとも２３人が連れ去られたほか、約２５０人が行方不明になっている。同州南部では、武装闘争を続ける毛派の農村襲撃や略奪で、昨年から農民３００人以上が殺害されている。このため５万人以上の人々が村落を離れ、州政府が運営する１７か所の避難民キャンプでの生活を余儀なくされている。

インド西部ムンバイで１１日起きた列車同時爆弾テロで、同国のマンモハン・シン首相は１４日、事件現場などを視察、実行犯は「パキスタン内部からの支援を得ていた」と主張、パキスタンが過激派の取り締まりを強化しなければ、両国間の和解に支障が出る、と警告した。パキスタン外務省報道官は、テロに絡め、パキスタン内部からの協力があったとするシン首相の発言に対し、「根拠がない」と反論した。テロでは２００人以上が死亡。インドの治安当局は、カシミール地方の分離・独立を目指すイスラム武装組織「ラシュカレトイバ」による犯行との見方を強めている。

インド西部ムンバイで起きた列車同時爆破テロで、当局は１４日までに、容疑者とみられる３人の名前を明らかにし、このうち２人の顔写真を公開した。当局は、カシミール地方の分離・独立を目指すイスラム武装組織「ラシュカレトイバ」による犯行との見方を強めているが、同組織は関与を否定している。一方、カシミールの通信社「カレント・ニュース・サービス」に国際テロ組織アルカイダの代表者と名乗る男から電話があり、ジャム・カシミール州に同組織の支部が設立されたと述べた。事実とすれば、インド領内に初めてアルカイダの手が及んだことになる。

インド・ムンバイの連続テロ事件でテロの死者をこの日１８１人と発表した。また爆破された七つの列車はいずれも、西部線の南から北方面行き。爆発物は南端の発着駅のチャーチゲート駅で持ち込まれた可能性があるという。「容疑者らは爆発物を持ち込み、発車前に車外に逃げたとみられる」と述べ、自爆テロの可能性を否定した。

神奈川県警と東京入国管理局は１４日、同県相模原市内のアパート３か所で、不法滞在外国人を一斉に摘発した。不法入国や滞在期限が切れるなどしていたインド人とパキスタン人の男性計１３人から、入管法違反の疑いで事情を聞いている。一時収容したうえで強制退去させる方針。県警と入管は不法滞在の外国人による犯罪が目立つことから、相模原市など工場や飲食店などで不法に働く外国人が多い地域で、摘発を進めている。

ゲイであることを公にしたインド王族の後継者が、家族から勘当されることとなった。マンヴェンドラ・シン・ゴーヒル王子は、インド・グジャラット州における同性愛人権活動の象徴であり、また州最大のHIV/AIDS団体の後援者でもある。インド有数の富豪であるマンヴェンドラ王子の家族は、地元紙上で"王子は社会において不適切な活動に従事した"とし、王族に対する不従順と不名誉を理由に勘当する旨を公表。王子は、称号と王位継承権、その他すべての権利を失ったことを紙上で知った。

外務省は、インドや東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）など南アジア地域との外交を強化するため、８月１日付で「南部アジア部」を創設する。南部アジア部がカバーするのはインドやパキスタンなど南西アジア諸国と、タイやインドネシアなどＡＳＥＡＮの国々。政府は経済成長が著しいインドとの関係強化に特に力を入れている。

インド最大の二輪車メーカーであるヒーロー・ホンダ・モーターズの第１・四半期（４―６月）決算は、１６％増益となった。世界２位の二輪車市場であるインドでの販売好調が、投入コスト増や競争による打撃を補った。同社はインド二輪車市場の約４０％を掌握する。純利益は２３億８０００万ルピー（５１５０万ドル）で、前年同期の２０億５０００万ルピーから増加した。売上高は２０％増の２３６億４０００万ルピー（５億１２００万ドル）。同期の販売台数は８３万２６９２台で、前年同期から２１％増加した。ロイター・エスティメーツによると、通年利益は１４％増の１１１億ルピーと予想されている。

石油貯蔵用の地下タンクメーカー玉田工業（金沢市）は中国、インドなど新興市場への進出を本格化する。今秋には、単独資本での現地法人設置を視野に、インドでの市場調査に着手する。９月には資源・石油関連技術の大学、ユニバーシティー・オブ・ペトロリアム＆エナジースタディーズ（デリー）に自社タンクのカットモデルを設置。一部で営業を始める。インドのＧＳでは石油貯蔵タンクは鉄板１枚で製造したシングルタンクが主で、石油漏えい防止のためコンクリートを打ったプールを造り埋設している。耐用年数はＳＦ二重殻タンクの１０分の１程度の約５年という。耐用年数より導入コストの安さが重視されがちだが、玉田善明社長は「５０年単位でみると割安だということを理解してもらう」と話す。インドでは、約３万１７００軒のＧＳのうち国営の石油元売り３社が約３万軒を経営。しかし、同社は、資金が豊富なリライアンス（ＧＳ数約１２２０軒）など財閥系の民間企業の方が採用の可能性が高いとみており、当初は民間ＧＳに売り込む。

経済成長が著しいインドとの交流に都道府県として初めて乗り出した岡山県の関係強化策が１０日、明らかになった。９月にも経済訪問団を招いて商談会を開くほか、来年２月にはインドでの産業見本市に出展する予定。県内企業向けのインド情報提供にも近く着手する。県は今年５月末、友好交流協定を結んでいるプーネ、ピンプリ・チンチワッド両市に県職員を派遣。経済訪問団の来岡要請と、産業見本市「プーネ・エキスポ２００７」（来年２月８―１２日）への出展について、両市の行政監督官らから快諾を得たという。

６月末時点の中国を除くアジア諸国の外貨準備高は前月末時点に比べて４９億ドル減少し、１兆９８００億ドルとなった。インドネシアとインドの準備高の減少が特に目立った。５月と６月には、外国投資家がインフレや世界経済減速への懸念を理由にリスクの高いアジア市場へのエクスポージャーを減らし、より安全性の高い国へと資金を逃避させたことから、インドや韓国、台湾、インドネシアなどで株式や通貨などが大きく売られた。

インドは核弾頭搭載可能な長距離弾道ミサイル「アグニ３」の発射実験を東部オリッサ州で初めて実施、成功した。アグニ３は射程3000―5000キロとされ、車両や鉄道による移動式で、中国が射程に入る。インドに向けた核ミサイルを配備している中国に対抗し「最低限の核抑止力」により軍事的に対等な立場に近づく狙いがある。インドと米国が合意した民生用原子力技術協力実現のため、米国では6月末に上下両院の外交委員会がインドとの原子力協力を可能にする法案をそれぞれ可決したばかりで、今回の実験は米国でも反発を招く可能性がある。

福井社長は会見で、「インド市場に新たな小型車を投入する」と表明。ただインドへ投入する新型車は、他地域での販売も重視し、低価格路線はとらずに最新の技術を盛り込んだ高い品質を目指す。ホンダは今後１０年間でインド市場に３５０億円程度の投資を行う。また、福井社長はインドを「最も成長可能性の高い重要戦略拠点」と位置づけると表明。新たに部品事業会社を設立するなどして、４８％のシェアを持つ二輪事業や発電機などの汎用製品も含めた事業戦略を、現地で策定する体制を整える方針を打ち出した。

スズキは、０８年までに新型コンパクト車をインドで生産・販売すると公表した。新車発表会見で鈴木修会長が述べた。欧州向け輸出のほか、日産自動車へのＯＥＭ供給もする。関係者によると、この新型コンパクト車は軽自動車の車体をベースにしたガソリン車になる。中国市場などに投入している排気量１０００ｃｃ級と１２００ｃｃ級の２種類のエンジンを用意する。欧州で人気のディーゼルエンジンは搭載しない。ガソリンエンジンより大きくなるため、軽自動車のコンパクトな車体に収めるのは困難と判断した。既存の車体やエンジンを用いることで、コストを抑えるねらいがあると見られる。スズキは現在、インドで年５０万台の生産能力をもつが、年内に新工場を稼動して６０万台体制に増強。さらに０８年３月までに年産７５万台体制を整える計画を打ち出している。

インド産マンゴーの輸入が６月に解禁されたのを受けて、青果物輸入卸販売のローヤル（京都市下京区）は、日本で初めてインド産マンゴーを入荷した。原産国の「元祖マンゴー」とあって、本格的輸入が始まればマンゴー人気に拍車が掛かりそうだ。輸入したのは「ケサー種」で、これまで国内で流通していたメキシコやフィリピン産などとは異なった品種。濃厚な甘みと香りが特徴で、市場に出れば１個６００円前後の値が付く見込み。

オランダのミタル・スチールのミタル会長は、同社はアルセロール買収に続き、中国やインドなどの新興市場でも買収を模索していることを明らかにした。ミタル会長は、ロイターとのインタビューで今後の買収戦略について「現時点では、中国とインドに焦点を合わせる」と語った。

借金苦による農民の自殺が絶えず、深刻な社会問題になっているインドで、シン首相が一日までの二日間の日程で、自殺が多発している同国西部マハラシュトラ州を訪れ、総額約三百七十五億ルピー（約九百四十億円）に上る貧困農家の緊急救済策を発表した。同国の綿花生産地帯の農家は、高額な種子や農薬の購入でもともと借金がかさみがちな体質だが、ここ五年間の天候不良による水不足で収穫高が減少。綿花の価格も低迷していることから、高利貸にも手を出して借金を増やす悪循環に陥り、自殺に追い込まれる農家が後を絶たない。正確な統計はないが、同州政府は二〇〇一年以降、千人以上が自殺したとしている。

世界貿易機関（ＷＴＯ）の新多角的貿易交渉（ドーハ・ラウンド）の行き詰まり打開を目指す日本、米国、欧州連合（ＥＵ）、インドなど主要六者は一日未明、関税削減率など数値を盛り込む農業、非農産品分野の「細目合意」をジュネーブで開催中の閣僚会合で達成することを断念、合意期限を六月末から七月末に先送りすることで一致した。新ラウンド年内一括合意達成は日程的に極めて厳しい状況で、インドのナート商工相は、新ラウンドが「危機的状況だ」と憂慮を表明した。六者は六月三十日夜から協議を重ねたが、農産物の関税引き下げや農業補助金削減をめぐる米国と欧州連合（ＥＵ）の対立が解消できなかった。会合後に中川昭一農相は「決裂ではないが、これ以上交渉するには無理がある」と説明した。

伊賀市平田の大山田小学校で２９日、インド北部の古典音楽と古典舞踊の鑑賞会があった。全校児童約２９０人が優美で激しい演奏や踊りを楽しんだ。出演したのは、ギターに似たインド北部の伝統的な弦楽器「シタール」の演奏家スラワン・ビスワスさん（３６）らインド人３人と、インドでビスワスさんらに師事する日本人演奏家２人。ビスワスさんは童謡「さくらさくら」をシタールで弾き、高低さまざまに共鳴する音色を紹介。打楽器を加えて、弟子ら３人が即興で緩急のある調べを奏でた。